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トマ・ピケティ「新・資本論」

 

最近、話題のトマ・ピケティさん。

 

「21世紀の資本」は、分厚くて読み応え十分。
経済書としては異例の大ヒットだけあって、専門書の中では読みやすい?部類でしょうか…

 

さすがに、分厚すぎて…ということであれば、

「新・資本論」の方で、ピケティさんの言いたいことを探ってみましょう。

 

思いっきり要約すると…

 

富の分配が、労働、才能、努力に見合っていない。

富裕層の税負担が重くても、経済成長は可能であると。

 

 

経済指標としては、GDPよりも国民所得を重視すべき。
GDPには、輸出入による利益も含まれるため、国民所得のほうが統計と実感との差が小さくなる。

※参考までに、経済学の基礎で習いますね。GDPを分解式で表すとこうなります。

国内総生産(GDP) = 個人消費 + 民間投資 + 政府支出 + 純輸出(輸出 - 輸入)

 

日本政府は、GDPの200%を超える債務を抱えているが、
同時に保有する非金融資産と金融資産をあわせると、債権債務は釣り合ってきた。
しかし、ここ数年、日本政府の資産ポジションはマイナス。異常なことである。

 

2000年代初頭より、世界的に不況であったが、その間でも銀行、金融機関は巨額の富を得た。
中央銀行の超低金利政策が原因であるが、連鎖倒産等を避ける狙いとしては適切であった。
しかし、今後金融規制を怠るようであれば、国民は納得しないであろう。

 

などなどの考察を行い、このあと巷で話題の本題に移る。

 

資産が一定水準を超えると、その後、保有資産は爆発的に増える。
投資や運用を活用する(自分で働かなくても…)ことで、貧富の差はますます拡大する。

 

一度も働いたことのない世界のお金もちを、
ジョブスが上回れないことを例に挙げているあたりがわかりやすい。

 

技術面で世界の先頭集団(いわゆる先進国)に位置した時から、
どんな国でも年1~1.5%成長を維持できなくなる。
こうした状況下においては、経済成長率が資本収益率(資産自体が1年間にもたらす利益)を
下回ることが避けられない。

 

となると、

 

不公平は拡大する一方…となる。

 

金持ちは個人で、貧しいのは国家であると。

 

解決案のいくつかは提言されていますが、それはネタバレなので、読んでみて下さい。

 

流行るだけあって、異論、反論、賛同たくさん出てきそうな提言ですね。

 

 

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2015年03月

税理士法人キーストーン神戸
株式会社クオリアル・パートナーズ
寺田 一成

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